dカードの引き落とし時間は何時?締め日・支払日や残高不足で引落ができなかった時の対処方法等解説

dカードの引き落とし時間や支払いについて紹介します。

支払日に残高不足で引き落としができなかったときの対処方法も紹介します。

dカードは買い物をするとdポイントが貯まり、ドコモの支払いに利用すれば料金の10%がポイントになるというお得なカードです。

特にドコモユーザーにはお得なカードになるので利用している方も多いのではないでしょうか。

最近はdポイントが利用できるお店も増えているのもdカードが人気の理由です。

dカードを利用している人の中には、お得だからと使いすぎてしまったり、急な出費が重なって支払いが難しくなってしまう人もいるかもしれません。

誰にでも起こる可能性があることなので、しっかりとリスクや支払いが難しいときの対処方法などを確認してください。

この記事でわかること
  • dカードの引き落とし時間は金融機関によって異なるが、引き落とし日は毎月10日
  • dカードの引き落とし時間も基本的には0時から順番に引き落とされることが多い
  • dカードの引き落としできない場合は3〜5営業日後に届く通知文で振込やコンビニ支払いができる
  • dカードの再引落を利用するならみずほ・三菱UFJ・ゆうちょなど対応している金融機関の口座を使おう
  • dカードの支払いができなかった場合、強制解約になり信用情報に傷がついてしまう

先読み【目次】>>

dカードの引き落とし日・締め日はいつ?

ここでdカードの引き落とし日と締め日について紹介します。

紹介するポイントは次の3つです。

  • 締め日は毎月15日
  • 引き落とし日は締め日の翌月10日
  • 引き落としが2回ある(再引き落としあり)銀行がある

クレジットカードを利用するにあたり、締め日と引き落とし日のタイミングは大切なポイントです。

それぞれの日を目安にして、通帳にお金を準備したり、買い物するタイミングを変えたりすることもあるからです。

締め日と引き落とし日をしっかりと理解することで効果的にカードを利用できます。

締め日は毎月15日

dカードの締め日は毎月15日です。

締め日は前回の締め日から今回の締め日までに利用したカードの金額を請求金額として確定する大切な日です。

例えば10月15日が締め日であれば、9月16日〜10月14日までカードを利用した金額を合算して請求金額として決定されます。

締め日を過ぎてから金額や支払い回数の変更はできません。

支払い回数などの変更がある場合は、締め日までに変更するようにしてください。

引き落とし日は締め日の翌月10日

dカードの引き落とし日は締め日の翌月10日になります。

引き落とし日は締め日で決定された請求金額を実際に支払う日のことです。

口座振替で支払う方の場合は口座から請求金額が引き落とされる日であるとおぼえてください。

引き落とし日は10日ですが、引き落とし時間は金融機関によって異なります。

余裕を持って口座にお金を準備しておくとトラブルが起きにくくなります。

引き落としが2回ある(再引き落としあり)銀行がある

金融機関の中には引き落としが2回ある(再引き落としがある)銀行があります。

引き落としが2回ある金融機関は以下のとおりです。

再引き落としに対応している金融機関
  • みずほ銀行
  • 三菱UFJ銀行
  • 三井住友銀行
  • りそな銀行
  • 埼玉りそな銀行
  • 横浜銀行
  • ゆうちょ銀行

上記の金融機関であれば再引き落としに対応しています。

もしも引き落とし日を忘れてしまいそうだと心配な方は、これらの金融機関の口座を用意して引き落とし用に登録してください。

再引き落としのタイミングは以下の表を参考にしてください。

金融機関名 再引き落とし日
・ゆうちょ銀行 20日に再引き落とし
・みずほ銀行
・三菱UFJ銀行
・三井住友銀行
・りそな銀行
・埼玉りそな銀行
・横浜銀行
10日に引き落としができなかった場合は、月末まで毎営業日再引き落としが行われる

ゆうちょ銀行は毎月10日の引き落とし以外に20日にも引き落としがあります。

他の6つの金融機関は月末まで毎営業日に再引き落としが行われます。

10日に引き落としができなかった場合は、早急に口座にお金を入金しておくことで再引き落としで支払いが可能です。

注意

10日から再引き落としが行われるまでの日数分は遅延損害金が発生してしまうので、その文も口座に入れておく必要があります。

その他の金融機関の場合は再引き落としには対応していません。

自分で指定の振込用口座に振り込む必要があるので対応してください。

dカードの引き落とし時間は何時?

ここでdカードの引き落とし時間について紹介します。

紹介するのは以下の3つの銀行についてです。

  • ゆうちょ銀行
  • 三井住友銀行
  • 三菱UFJ銀行

引き落としのタイミングは契約者が利用している金融機関によって異なりますので、これから紹介する金融機関以外は確認が必要です。

公式サイトや、コールセンターなどで確認ができます。

心配な方は一度確認をしてみてください。

ゆうちょ銀行は9時と21時の2回の引き落としタイミングがある

ゆうちょ銀行の場合は、9時と21時の2回引き落としのタイミングがあります。

1日に2回引き落としが行われるのは珍しいです。

午前と夜に引き落としがかかるため、引き落とし日の当日に振り込んだ場合、早めに振り込めば21時の引き落としに間に合う可能性があります。

ただし万が一のトラブルがないとも言い切れません。

確実に引き落としを完了するためにも、前日までに口座への入金を完了しておくと安心です。

1日でも遅れてしまうと遅延損害金が発生するなどのリスクがあるため、確実に引き落としを行えるようにしてください。

三井住友銀行は引落日0時から順番に引落が行われる

三井住友銀行は引き落とし日の0時から順番に引き落としが行われます。

そのため10日の銀行の営業時間内に口座に入金をしても引き落としには間に合いません。

確実に引き落としを実行するためには、前日までに引き落とし用口座にお金を用意しておく必要があります。

もしも銀行に行く時間がないのであれば、コンビニのATMやネットバンキングなども活用して、引き落とし用の口座にお金を移動してください。

三菱UFJ銀行も0時からの引き落としとなる

三菱UFJ銀行の10日の0時から引き落としになります

10日に銀行口座に慌てて入金しても引き落としには間に合いません。

しっかりと前日までに引き落としができるように口座に入金を完了しておくのが確実です。

dカード支払いが残高不足で引き落としができなかったら起こるリスク

ここでdカード支払いが残高不足で引き落としができなかったら起こるリスクについて紹介します。

引き落としができなかった場合に発生するリスクは次の4つがあります。

残高不足で引き落としができないときのリスク
  • 遅延損害金や回収事務手数料が発生するようになる
  • dカードが利用停止となる
  • 遅延が続くと強制解約、一括支払いとなる可能性がある
  • 強制解約は金融事故として信用情報に残る

どれもとても大きなリスクです。

支払いに遅れてしまったら、できるだけ早く返済をするのが鉄則です。

返済までの時間が長くなれば完済も困難になります。

何よりも大きなリスクが利用者の生活に悪影響を与えますので、ここでしっかりとリスクを確認してください。

遅延損害金や回収事務手数料が発生するようになる

dカードの支払いで引き落としができなかった場合は、遅延損害金や回収事務手数料が発生するようになってしまいます。

遅延損害金とは

遅延損害金とは、毎月10日の引き落とし日に支払いができなかった場合、遅延した翌日から振込日までの期間について発生するお金のことです。

支払日に支払われなかったことに対するペナルティーであると考えてください。

遅延損害金は年14.5%で設定されています。

滞納が少額であればリスクは低いですが、金額が大きくなるほど、返済金額が大きくなってしまうので注意が必要です。

次に回収手数料です。

回収手数料とは

回収事務手数料とは、dカードの利用代金を引き落とし日までに支払われなかった場合に、システムや回収の手数料としてかかる費用です。

1ヶ月に440円かかります。

どちらも支払いが遅れてしまった場合に発生するお金です。

本来はしっかりと期日に支払いが完了されれば支払う必要のなかったお金なので、無駄な出費になります。

余計なお金を払うことがないように、しっかりと返済をすることが大切です。

dカードが利用停止となる

dカードの引き落とし日に引き落としができない場合、dカードが利用停止になります。

dカードが利用停止になるというのは大きなデメリットです。

特にメインのクレジットカードとして利用している方は要注意です。

携帯電話の支払いや、公共料金の支払いに利用している場合には支払いをすることができなくなってしまいます。

そのことに気づかないでカードを利用停止にしたままでいると、電気やガス、携帯電話の料金も滞納してしまい止められてしまう可能性もあります。

カードを復活させるためにも、すぐに滞納しているお金を支払うことが大切です。

いつからカードが使えるようになる?

dカードが利用停止になったからといって、ずっと使えないわけではありません。

滞納しているdカードの支払いをして、支払いの確認後、2営業日ほどで使えるようになります。

ただし支払いをしたからといって、即日で使えるようになるわけではないので注意が必要です。

復活するまでの間は、現金や振込で対応をしてください。

遅延が続くと強制解約、一括支払いとなる可能性も出てくる

dカードの支払いができず遅延が続くと強制解約、一括支払いとなる可能性も出てきます。

dカードの支払いが引き落とし日にされない場合、翌日からカードが利用停止になります。

その後、通知文を受け取りすぐに振込やコンビニで請求書払いをした場合は、カードは利用できるようになります。

しかし、引き落とし日の翌月10日までに支払いがされない場合は強制解約として処理されるのです。

強制解約はとてもリスクの大きいペナルティです。

強制解約になると以下のような問題が発生します。

強制解約によって発生する問題
  • dカードとの契約は2度とできない
  • 未払いの残金は手数料込みで一括支払いが必要になる
  • 信用情報に傷がつく
  • 支払いがされない場合は裁判となり、最悪、給料や財産が差押えになることもある

強制解約というのはとてもリスクが高いことだというのは理解してください。

滞納してから強制解約になるまでは1ヶ月〜2ヶ月ほどの期間があります。

支払いが遅れてしまったら、すぐにお金を準備して支払うことができるのかシミュレーションをすることが大切です。

もしも支払いができなさそうであれば、ニッテレ債権回収株式会社のコールセンターに連絡して支払い相談をするようにしましょう。

とにかく早い段階で相談をすれば対処方法もいろいろあります。

強制解約になる前に必ず返済は完了しましょう。

強制解約は金融事故として信用情報に残る

dカードの支払いができず強制解約になると、金融事故として信用情報に記録が残ってしまいます。

信用情報に傷がつくとブラックに登録されてしまいます。

信用情報に傷がつくデメリットには以下のようなことがあります。

  • 新規のクレジットカード作成ができない
  • 住宅ローンなど新規のローンを組むことができない
  • 携帯の分割払い購入ができない

信用情報がブラックになると、最低でも5年は記録が残ってしまいます。

信用情報をキレイにするには時間が過ぎるのを待つしか方法がないです。

その期間内は、新規のクレジットカードも作れませんし、スマホの新機種を分割で購入もできません。

マイホームやマイカーを購入したくてもローンを組むこともできません。

dカードの引き落としが間に合わなかった時の支払い方法

ここでdカードの引き落としが間に合わなかったときの支払い方法を紹介します。

紹介する支払い方法は2つあります。

  • 口座に入金をすることで再引落ができる
  • 再引落ができない金融機関の場合には振込

引き落としが間に合わなかったときは、どちらかの支払い方法で支払いをする必要があります。

口座に入金をすることで再引落ができる

dカードの引き落としが間に合わなかったときは、口座に入金をすることで再引落が可能です

再引落に対応している金融機関は以下の通りです。

  • みずほ銀行
  • 三菱UFJ銀行
  • 三井住友銀行
  • りそな銀行
  • 埼玉りそな銀行
  • 横浜銀行
  • ゆうちょ銀行

上記の金融機関の口座を利用している方は、引き落とし日に間に合わなかったときは、すぐに口座にお金を入れるようにしましょう。

ゆうちょ銀行は引き落とし日の10日だけでなく、同月の20日に再引き落としが行われます。

その他の上記の6つの銀行は月末まで毎営業日ごとに再引き落としを行います。

すぐに入金をしておけば、最短で翌営業日には引き落とされます。

再引き落としが完了するまでの日数分の遅延損害金と回収手数料は発生してしまうので、そちらの支払いも忘れないでください。

再引落ができない金融機関の場合には振込

dカードの再引落ができない金融機関の場合には振込で支払う必要があります

ただし振込用口座は利用者によって異なります。

支払日の3〜5営業日後に自宅に郵送される通知文で確認をしてください。

その通知文に記載されている振込専用口座に振り込むことで、延滞した料金を支払うことができます。

また通知文には、銀行振込だけでなくコンビニなどで支払うことができる請求書もついています。

銀行振込をする余裕がない方は、請求書を使うことも検討してください。

延滞している分の遅延損害金や、振込手数料などは利用者負担になりますので準備が必要です。

ドコモショップでは支払えない

引き落としが間に合わなかったときの支払い方法の注意点は、ドコモショップでは支払えないということです。

ドコモの料金と同じようにドコモショップで支払えると考えてしまう人が多いので気をつけてください。

支払いは通知文にある口座への振込か、請求書の処理ができるコンビニなどの店舗だけです。

ドコモショップに行っても店員さんが困ってしまうだけです。

dカードの引き落とし日に残高不足で払えない時の対処方法

ここではdカードの引き落とし日に残高不足で払えないときの対処方法を紹介します。

紹介する対処方法は3つです。

  • 利用している口座を再引落がある口座に変更する
  • ニッテレ債権回収株式会社に電話で相談する
  • 一時的にお金を借りて支払う

どの方法も残高不足で払えないときの対処方法ですが、どの方法が効果的かは利用者の状況によって異なります。

自分がどんな状況なのかをしっかりと確認して、効果的な対処方法を選ぶことが大切です。

引き落とし日を忘れてしまうなら口座を再引落がある口座に変更する

dカードを利用していても、毎日の生活で忙しく引き落とし日を忘れてしまう人もいるかもしれません。

引き落とし日を忘れてしまう場合は、口座を再引落がある口座に変更するのが効果的です。

再引落に対応している金融機関はこの記事で紹介しています。

再引落がある金融機関の口座を使うことで、本来の引き落とし日を忘れてしまっても、口座にお金を入れておけば支払いができます。

引き落とし日を忘れてしまう人は、銀行振込やコンビニでの請求書払いでも期日を忘れてしまう可能性があるからです。

再引落であれば、自分が利用している口座にお金を入れておくだけです。

気づいた日に入金ができますし、銀行に行く時間がなければネットバンキングなどでも入金できます。

忙しい人ほど再引落を上手く活用してください。

自分が使っている口座が再引き落としに対応していない金融機関である場合は、振込しか方法がありません。

再引き落としが使える口座に変更することを検討してください。

引き落とし口座の変更方法

現在使っている口座から引き落とし口座を変更する場合の方法を紹介します。

引き落とし口座の変更方法は2種類あります。

Webで手続きをする方法と郵送書類で手続きをする方法です。

Webで手続きをする流れは以下の通りです。

Webで引き落とし口座の変更手続きをする流れ
  1. 公式サイトの申込みページで、カード会員番号と暗証番号を入力し本人確認を行う
  2. 銀行名、店番号、支店名、預金の種類、口座番号を入力する
  3. 入力内容を確認して、金融機関サイトへの情報送信に同意する
  4. 金融機関サイトで必要な情報を入力する
  5. 引き落とし用口座の変更が完了

Webで手続きをするメリットは、書類の記入や捺印が不要で、最短数分で手続きが完了することです。

またネット環境があれば、職場でも自宅でもどこでも手続きができることも忙しい現代人には大きなメリットになります。

次に郵送書類での手続きの流れを紹介します。

郵送書類で口座変更手続きをする流れ
  1. 公式サイトより指定の変更届を請求する
  2. 届いた変更届に必要事項を記入し、サインと捺印をする
  3. 変更届を郵送で送る

流れとしてはシンプルですが、注意点もあります。

郵送の場合は、金融機関などの確認もあるため、手続き完了までに1〜2ヶ月ほど時間がかかる場合があります。

変更手続きが完了するまでは、自分で振込をする必要があるので支払いを忘れないように注意が必要です。

ちゃんと引き落としが始まるか確認ができるまで振込をしてください。

来月には支払えるが今は無理な時はニッテレ債権回収株式会社に電話で相談する

今月は払えなくても来月には支払うことができるという場合にはニッテレ債権回収株式会社に電話で相談をしてみる方法もあります。

ニッテレ債権回収株式会社は、NTTドコモの業務受託会社で滞納料金の回収をしている会社です。

またdカードの利用者からの支払い相談の対応をオペレーターはたくさん経験しています。

安心して相談をしてみてください。

それぞれの相談者に最適な対処法をアドバイスしてくれるはずです。

料金が払えないとわかった時点でできるだけ早く相談をすることが大切になります。

クレジットカード関連ページ

プロミスやアイフルなど無利息期間のあるカードローンで一時的に借入する

どうしても引き落とし日に残高不足で支払えない場合には、プロミスやアイフルなど無利息期間のあるカードローンで一時的に借入をするという方法もあります。

無利息期間とは

無利息期間とは、定められた期間内であれば、利息が発生せず借りた金額のみの返済になるというものです。

銀行系のカードローンにはありませんが、プロミスやアイフルなど消費者金融カードローンの会社には設定されていることがあります。

無利息期間については会社によって異なりますが、30日ほど設定されていることもあります。

一時的に借入をしても無利息期間内に返済ができるのであれば、リスクは小さいです。

  • 給料日が無利息期間内にあり、給料で返済が可能
  • 副業などの収入が入ることがわかっていて返済の目処が立っている

このような方であれば無利息期間を利用して一時的に借入をするのは効果的です。

注意点としては、無利息期間を超えてしまうと利息が発生してしまうことです。

無利息期間をしっかりと記録しておき、期間内に返済を完了する必要があります。

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